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2世帯住宅の話|2023年最新

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2023/08/10

こんにちは!東大阪を中心とした大阪・奈良で高断熱高耐震の木の家専、門店として注文住宅を建てるDAIKOstyle西田です。

今回は、2世帯住宅についてのお話です。

 

2世帯住宅とは?

まず、2世帯住宅とは?『親世帯』と『子世帯』など2家族が住まう住宅の事をいいますが、そもそもこの2世帯住宅という言葉は、1975年に大手ハウスメーカーである、旭化成のヘーベルハウスが造った言葉で、もともとは旭化成が造った商品名でした。

そのプランは、1階が親世帯、2階が子世帯と、上下で世帯のスペースを分け、それぞれにキッチン、水回り、玄関を設け、屋外の階段でそれぞれにアクセスするという、まるでマンションのような構成。いわゆる完全分離型の2世帯住宅がその始まりでした。

 

 

2世帯住宅の歴史的背景

その背景としては、戦後、それまでは多くの家庭では家族みんなが協力して家計を支えていましたが、1950年代以降の高度経済成長のもとで、農漁業にたずさわる人が減り、製造業やサービス業の仕事が急増してきます。お父さんひとりが会社へ行って働き、その給料で家族みんなが生活するというかたちになったのです。そして、お母さんは家事や育児など、家の中の仕事に専念するようになりました。

1960年代になると、サラリーマン人口が増え、仕事を子に継がせる必要はなくなり、自然と子どもの数も減りました。このような1組の夫婦とまだ結婚していない子どもだけの核家族が増え、団地ブームが到来します。さらに70年代、持ち家取得の気運が高まりニュータウン開発が進みます。やがて郊外のニュータウンから都心部への長距離通勤が日常化していきます。そんな状況のなか、都市部にもつ親の広い土地に家を建てるという流れになり、核家族化が進んでいった時代ですから、昔ながらの同居という形ではなく、上下階で世帯を分ける完全分離型の2世帯住宅が広まります。またバブル期による、土地価格高騰も相まって1980年代に急速に2世帯住宅は広まっていきます。

やはり、2世帯住宅も戦後からの高度成長期、核家族化という時代の流れの中で誕生した住まいの形だったのです。

 

2世帯住宅の種類

2世帯住宅の間取りの種類は、大きく分けて「完全分離型」、「部分共有型」、「完全同居型」の3種類あります。

完全分離型

各世帯の生活空間を、玄関から完全に分けた形の二世帯住宅。共有部分がなく、世帯同士が完全に分離して、行き来できなくなっているため、別居や近居に近い感覚での同居ができる間取りといえるでしょう。

 

部分共有型

住宅の一部分だけを共有し、それ以外のスペースを各世帯で分離する形の二世帯住宅です。部分共用型二世帯住宅などとも呼ばれており、完全同居型二世帯住宅と完全分離型二世帯住宅の中間にあたります。

 

完全同居型

各世帯の寝室以外を二世帯で共用する住宅。玄関やキッチン、浴室やリビングなど、共用部分が住宅の大半を占めることが最大の特徴です。

 

2世帯住宅のタイプ別のメリット・デメリット

完全分離型のメリット

・それぞれの世帯の独立性が高いので、プライバシーが保たれやすく、世代間の差による生活サイクルやスタイル、価値観の違いによるトラブルを回避しやすい

完全分離型のデメリット

・一つの家に、2世帯分の設備が必要、家の大きさも必要になるため、建設コストが高くなる。光熱費も高くなる。

・各世帯の交流が少なくなるため、家族の様子を見るタイミングが少なくなり、体調異変に気付きにくくなる。

 

部分共有型のメリット

・プライバシーはある程度保ちながら、日々顔を合わせることができるため、ちょうどよい距離感を保ちつつ生活ができる

・完全分離型に比べると、建設コストは抑えられる

部分共有型のデメリット

・メッリトでもあるが日々顔を合わせての生活ができる分、気遣いが必要。

・各世帯の生活サイクルが極端に違う場合、共有部分でのストレスが生じる。

完全同居型のメリット

・各世帯のコミュニケーションが取りやすく、お互いの家族の体調変化などにも気づきやすい。

・建築コストが2世帯住宅の3タイプの中で一番少ない。

完全同居型のデメリット

・各世帯のプライバシーを完全に確保することが難しい。

・世帯ごとの生活サイクルの違いによるトラブルが起きやすい。

 

現代の2世帯住宅事情

歴史的な背景から、2世帯住宅のことをお伝えしましたが、現代においてはどうでしょうか?

核家族化が進み、さらにバブル崩壊後、現代の日本は『失われた30年』といわれるように景気は停滞し続けています。

そんな中、夫婦共働きの世帯が増えています。

厚生労働省「厚生労働白書」、内閣府「男女共同参画白書」、総務省「労働力調査特別調査」、総務省「労働力調査(詳細集計)」

そういった背景もあり、経済的な理由から親との同居を選択する家族も増えているようです。親との同居により、子育てのサポートも同居の親にお願いすることができます。

ちなみに、共働き世帯の保育園使用は92%

我が家も夫婦共働きですので、よく分かりますが、どちらかの職場に託児機能でもない限り保育園なしでの共働きは考えられません。託児機能のある職場はまだまだ多くありませんから、この92%という数字にも納得です。

2世帯住宅で親世帯に子どもを見てもらっている家庭は91%。近所で両親が15分圏内の家庭で71%。

 

保育園は、子どもが熱を出したり、体調を崩すと 途中でお迎えに行かなければなりません。何かあるごとに仕事に影響の出る保育園に比べると、同居や近居の両親に子どもを見てもらう方が安心です。

 

そういったことからも共働き世帯にとっては、親との同居という選択をされる家庭も多いようです。

 

 

上のアンケートでも、子育てや経済的な理由が上位になっています。

経済的な理由と言えば、親の土地に建てれば土地代が浮くことや、親世帯が現役であれば親子ローンという選択肢もあります。

 

 

そして、同居したあとのアンケートでも、やはり子育て関連や経済的な理由が占めています。

やはり、高度成長期以降、2世帯住宅が生まれたのも時代背景によるものでしたが、

現代においても、景気の停滞といった時代の背景によって、形を変えて2世帯住宅という選択をする家族が多いようです。

 

まとめ

2世帯住宅といっても、「完全分離型」、「部分共有型」、「完全同居型」と3種類ありますが、それはどの形が正解というものはなく、親世帯、子世帯のそれぞれの家族ごとの暮らし方や生活サイクル、お互いの家族の距離感により、家族ごとによって正解は変わります。近年、2世帯住宅を選ばれる理由に、子育てのサポートや経済的な理由が挙げられていますが、親の介護のしやすさという側面もあります。

家族が助け合いながら暮らせる2世帯住宅ですが、それぞれにあるメリット・デメリットを考慮しながら、家族ごとの理想の形を検討してみはいかがでしょうか?

 

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DAIKOstyle 西田

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